iezoom+の強み

一般の人は「良い住宅会社」にどうやって出会えばいいのでしょうか?

新築戸建て住宅は、設計者のプランニング力、施工者の技術力など、ぱっと見ではわからない部分が住まいの満足度に大いに影響します。また半径50~100キロのローカルビジネスなので全国的に知名度が高い会社が良い会社とも言えません。しかし住宅会社のホームページではわからないことが多すぎます。

そこで住宅業界の専門紙を発行する北海道住宅新聞社は、家を建てた人の体験談を取材し掲載するウェブマガジンiezoom(いえズーム)の運営と、住宅会社に特化したホームページ制作を行うWebメディア局「iezoom+」を立ち上げ、魅力的な家づくりを行っている住宅会社の中身を深堀りし広めることを使命に活動しています。

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iezoom+ が住宅会社の魅力を深掘りし、伝えられる6つの理由

1 住宅業界専門紙が運営するWeb制作会社です

iezoom+は、戸建て住宅ビルダー・住宅業界向け専門紙「北海道住宅新聞」を発行する株式会社北海道住宅新聞社のweb制作部門です。日頃から、新聞取材を通じて高断熱高気密などの技術情報をはじめ、制度、補助金などの仕組み、新製品や住宅会社のデザイン・トレンド、住宅団体の活動、人材育成、広報戦略などを取材しているので、住宅業界の事情、言葉などを理解してWeb戦略のお手伝いができます。また、ホームページ制作も住宅会社向けに特化しているので、住宅会社の魅力を引き出すサイト構成、文章、写真の制作に至るまでを得意としています。その住宅会社のどこに強み、魅力があるかを理解し表現できます。

2 家を建てる人の要望に詳しい

iezoom+は家づくりの体験談を年間100棟以上新規取材撮影を行ってご紹介するウェブマガジン、iezoom(いえズーム)を運営しています。家づくりの動機や住宅会社選び、設計やデザイン、性能面での要望と、各住宅会社の家づくりを実際に建て主様のインタビューを通じて数多くお聞きしています。建て主様の要望、検討事項、そして家づくりの成果、住み心地などを知っているからこそ、抽象的ではない具体的な家づくりのポイントを写真、文章、動画などで表現できます。

3 心に響く工務店サイトを制作できる

家づくりは人生の重大事。どの住宅会社に依頼すればよいか、最初のうちは住宅会社のホームページや住宅雑誌をざっと見比べるだけかもしれませんが、数社に絞り込んだ段階では、多くの方が各住宅会社のサイトを真剣に比較検討します。その工務店の価格やプラン、デザインのセンスなどももちろん重大ですが、工法、技術、人材、実績、将来性、保証やアフターメンテナンスに至るまで、どの住宅会社が最良か詳しくチェックしています。各住宅会社のサイト制作経験から、何を伝えれば顧客の心に響くのかを踏まえたサイト制作ができるため、その住宅会社を選ぶ大きな決め手となるホームページを制作できます。

4 iezoom(いえズーム)との連動

工務店が自社のホームページで、自社の魅力を伝えるというのは、ある意味自画自賛になりがちです。お施主様は第3者の目で、その住宅会社はどうなのかも知りたいのです。iezoomは住宅会社の家づくりを、北海道住宅新聞社が徹底取材しご紹介しています。また、iezoomに掲載される施工事例の写真や文章は、住宅会社の公式サイトにもリライトし掲載できます。モデルハウスやオープンハウスの案内、集客なども自社サイトだけでなくiezoomで発信できます。自社サイトの更新と、住宅業界のポータルサイト掲載を同時に行えるのです。

5 維持管理も頼れる

工務店のスタッフは日々、営業、設計、施工、アフターメンテナンスなどで多忙です。施工事例やブログ、SNS更新、動画編集などを担う専門家が社内にいない場合もあります。しかし、何か月も放置した自社サイトは、訪問者を不安にさせるものです。iezoom+は施工事例の更新やサイトのアクセス分析、強化などの維持管理を担うこともできます。ブログ投稿のアドバイスなどもできますし、SNSやGoogle広告、動画編集などのサポートも行います。

6 住宅受注につながる

住宅会社は、年間の設計施工力に限度があり、急に倍増させることは難しく、逆に受注が半減したりすることも経営上大変困ります。とはいえ2年後3年後までお客様を待たせるわけにもいきません。しかも半径50キロ程度のローカルビジネスでもあります。安定した問合せを地元から継続的に得なければならない。今、1年先まで安定受注確保ができたからといって来年はどうなるかわからない。それが難しいところです。

そのためには、まず、ホームページ内に集客力のある頁が必要で、説得力のある頁も別途必要です。受注棟数が2桁の規模の住宅会社であれば、自社サイトの強化だけでなく、SNSやGoogle広告、ポータルサイトやYoutubeを適切に使うなど柔軟な戦略も複数使い分けることで、時代や情勢の変化にも揺らがないリスク管理ができます。

そうした総合的な住宅会社の広報戦略は、住宅取得者層に届く方策を持つ北海道住宅新聞社webメディア局「iezoom+」にぜひご相談ください。北海道・東北に限らず全国に対応できます。


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